「設備設計の年収は施工管理や建築設計と比べてどうなのか？」「資格を取れば本当に年収は上がるのか？」——設備設計エンジニアのキャリアを考えるうえで、年収の実態を正確に把握することは非常に重要です。
この記事では、建設業に完全特化したガウディキャリアが、設備設計エンジニアの年収データを資格・経験・転職先別に徹底解説します。年収アップを実現するための具体的なロードマップも合わせてご紹介します。
この記事でわかること
- 設備設計エンジニアの平均年収（電気・空調・衛生設備別）
- 資格別・経験年数別の年収シミュレーション
- 年収700万円・1,000万円を目指すための具体的なキャリアステップ
設備設計エンジニアの平均年収｜2026年最新データ
設備設計全体の平均年収
国土交通省・厚生労働省のデータおよびガウディキャリアが保有する求人情報から算出すると、設備設計エンジニア全体の平均年収は以下のとおりです。
| 経験年数 | 平均年収 |
|---|---|
| 1〜3年 | 350万〜450万円 |
| 4〜7年 | 450万〜600万円 |
| 8〜12年 | 550万〜750万円 |
| 13年以上 | 650万〜1,000万円+ |
建設業全体の平均年収（約509万円）と比較すると、設備設計エンジニアは経験を積むほど市場価値が高くなり、平均を上回る年収を実現しやすい職種です。
設備種別（電気・空調・衛生）による年収の違い
設備設計の中でも、専門とする設備の種類によって年収帯が異なります。
| 専門分野 | 平均年収帯 | 特記事項 |
|---|---|---|
| 電気設備設計 | 480万〜750万円 | 電気主任技術者資格で大幅アップ |
| 空調（機械）設備設計 | 460万〜720万円 | ZEB・省エネ対応で需要急増中 |
| 衛生（給排水）設備設計 | 440万〜700万円 | 病院・研究施設で高単価案件多い |
| 設備設計（総合） | 500万〜800万円 | 複合専門で希少価値が高い |
電気設備設計はDX・BMS（ビル管理システム）対応の需要が高まっており、特に電気主任技術者の有資格者は年収が一段と高くなる傾向があります。
資格別年収シミュレーション
設備設計の年収に最も影響するのは「資格」です。以下に主要資格と年収の関係をまとめます。
建築設備士
建築設備士は、設備設計エンジニアの「最上位資格」として位置づけられています。
- 取得前平均年収：450万〜550万円
- 取得後の平均年収：550万〜750万円
- 年収アップ幅の目安：50万〜150万円
建築設備士を取得すると、一級建築士の設備設計業務の補佐（設備設計一級建築士の取得要件にもなる）ができるようになり、特に大規模建築の設計では必須人材として評価されます。
1級管工事施工管理技士
設備工事の施工管理を兼務できる資格として、設備設計事務所やゼネコンで高評価です。
- 取得前平均年収：420万〜550万円
- 取得後の平均年収：520万〜700万円
- 年収アップ幅の目安：50万〜120万円
1級電気工事施工管理技士
電気設備設計に特化したエンジニアにとって取得価値の高い資格です。
- 取得前平均年収：430万〜560万円
- 取得後の平均年収：530万〜720万円
- 年収アップ幅の目安：50万〜130万円
エネルギー管理士
省エネ・ZEB化対応の需要拡大に伴い、エネルギー管理士の市場価値が急上昇しています。2026年現在、保有者は建設コンサルタントや設備設計事務所で特に引き合いが強い状況です。
- 年収への影響：取得により年収50万〜100万円アップが期待できる
転職先別年収比較
同じ設備設計エンジニアでも、「どの会社に転職するか」によって年収は大きく変わります。
| 転職先 | 年収帯 | 特徴 |
|---|---|---|
| 大手ゼネコン設計部 | 600万〜900万円 | 安定・大規模案件・福利厚生が充実 |
| 総合設備設計事務所 | 500万〜800万円 | 専門性が深まる・実績が積みやすい |
| デベロッパー | 650万〜1,000万円+ | 発注者側・マネジメント色が強い |
| 中堅ゼネコン設計部 | 500万〜750万円 | 裁量が大きい・スキルアップしやすい |
| 設備メーカー技術部 | 480万〜700万円 | 残業少・ライフワークバランスが整いやすい |
| 建設コンサルタント | 550万〜850万円 | 上流設計・官公庁案件に強い |
ガウディキャリアの支援実績では、設備設計エンジニアが同業種内（中小→大手）の転職によって年収を100万〜200万円アップさせるケースがみられます。ただし、デベロッパーへの転職は残業減に伴い額面年収が下がるケースもあるため、WLBとのトレードオフを含めた判断が重要です。
設備設計の年収アップロードマップ
ステップ1（入職〜3年）：専門分野を固め基礎を築く
電気・空調・衛生のいずれか1つに特化し、実務経験を積みます。この期間はBIMソフト（Revit・ArchiCAD・CADWe'll Tfas等）の習熟も重要です。目標年収：350万〜450万円。
ステップ2（3〜7年）：資格取得で市場価値を上げる
2級→1級の施工管理技士、または建築設備士の取得を目指します。資格取得と同時に転職活動を行うと、交渉力が大きく高まります。目標年収：500万〜650万円。
ステップ3（7〜12年）：リーダー経験とマルチスキル化
プロジェクトリーダー・チーフとしての管理経験を積みます。電気と空調など複数分野を扱えるようになると、希少人材として評価されます。目標年収：650万〜800万円。
ステップ4（12年以上）：発注者側または専門家として独自価値を確立
デベロッパー・REIT・ファシリティマネジメント会社への転職、または独立（設備設計事務所の設立）を検討できる段階です。目標年収：800万〜1,000万円以上。
ガウディキャリアの設備設計支援実績
ガウディキャリアは、建築技術者に完全特化した転職エージェントとして、設備設計エンジニアの転職支援実績を積み重ねています。
- ビズリーチ面談満足度1位（2025年上半期）
- Sランクヘッドハンター在籍（上位2%）
- 「数を追わない」カスタマーファーストの支援方針
「設備設計で年収を上げたいけど、どこに転職すればいいかわからない」という方は、まずは無料相談からお気軽にどうぞ。現場を知るアドバイザーが、あなたの経験・資格・希望に合った求人を厳選してご紹介します。
よくある質問
Q: 設備設計の年収は施工管理と比べてどうですか？
A: 経験の浅い段階では施工管理の方がやや高い傾向がありますが、設備設計は専門資格（建築設備士等）を取得することで、中長期的には同水準かそれ以上を目指せます。特に建築設備士＋マネジメント経験があれば、施工管理より高い年収を得るケースも多くあります。
Q: 設備設計で年収1,000万円は現実的ですか？
A: 現実的です。ただし、一般的な設備設計事務所勤務では難しく、デベロッパー・大手ゼネコン設計部門への転職か、独立・フリーランス化が主なルートになります。建築設備士＋マネジメント経験が条件になるケースが多いです。
Q: 設備設計の年収は地域差がありますか？
A: あります。東京・大阪などの都市部は案件数が多く、年収水準も地方より50万〜150万円高い傾向があります。ただし、テレワーク対応の設計業務も増えており、地方在住でも都市部の案件に関われるケースが増えています。
Q: 転職なしで年収アップする方法はありますか？
A: 資格取得後に現職での昇給交渉を行う方法が有効です。ただし、建設業界では「転職」の方が年収アップ幅が大きくなるケースが多いです。現職の評価基準を確認した上で、資格取得→転職活動の同時進行をおすすめします。
Q: 建築設備士の試験難易度はどのくらいですか？
A: 合格率は例年20〜25%程度で、難関資格に分類されます。ただし、設備設計の実務経験者であれば学習効率が上がるため、1〜2年の学習で合格を目指せます。試験は一次（学科）と二次（設計製図）に分かれており、設計事務所勤務の方は特に二次試験の対策が重要です。
まとめ
設備設計エンジニアの年収は、資格・経験・転職先の選択によって大きく変化します。建築設備士や施工管理技士などの資格を取得しながら、適切なタイミングで転職することが年収アップへの最短ルートです。
ガウディキャリアでは、設備設計エンジニアが「納得して選べる転職」を実現できるよう、現場を知るアドバイザーが一人ひとりに向き合った転職支援を行っています。数を追わない転職支援で、あなたの可能性を本気で形にします。
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この記事の監修：ガウディキャリア（建設業界特化の転職エージェント・有料職業紹介事業 14-ユ-301559）